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松永 武; 長尾 誠也*
水環境学会誌, 25(4), p.193 - 197, 2002/04
チェルノブイリ原子力発電所の事故による水系へのインパクトの明確化と、淡水中での放射性核種の挙動研究という2つの観点から、チェルノブイリ事故による水環境の放射能汚染の状況とその成り立ちについて概説した。事故後の短期・長期における河川・湖沼の汚染の状況を述べ、環境への放射性核種の放出と関係づけた。現在、137Csと特に90Srがチェルノブイリ発電所近傍の河川・湖沼の汚染の主要核種になっていることを核種の放出形態と元素特性から述べた。事故後に取られた水系汚染対策にも説明を与えた。原研が行った現地での研究成果の1つとして、汚染形成に関する核燃料微細粒子の役割、ならびに、河川におけるアクチノイドの移行への溶存有機物の関与を示した。この水系汚染に関する広域的・経時的な研究はチェルノブイル事故固有の汚染形成問題を越えて、放射性核種の水系環境中の振る舞いについての一般的な理解と、さらに、食物連鎖までを含めた「生態圏移行モデル」の検証・改良にもつながっていることを指摘した。
松永 武; 上野 隆; 天野 光; Y.Tkatchenko*; A.Kovalyov*; 渡辺 美紀*; 小沼 義一*
Journal of Contaminant Hydrology, 35, p.101 - 113, 1998/00
被引用回数：44 パーセンタイル：75.22(Environmental Sciences)陸土の放射性核種汚染が近傍水系に対してどのような汚染をもたらすか見いだすことを目的に、チェルノブイル事故により放出された放射性核種に関して、事故炉から6-40kmの河川水中において、その「溶存態」並びに水中浮遊物質に含まれた「懸濁態」の放射化学分析、環境条件解析を行った。このような特性は、(1)河川流路による核種の遠方移動、(2)それらの核種の最終的な挙動、(3)生物への利用度に関して重要な事柄である。その結果、Sr-90については陸土汚染からの溶出、Cs-137, Pu・Am同位体については汚染土壌粒子の流出により水系汚染がもたらされていることが示唆された。また、水中のSr-90の高い溶解性、Pu・Am同位体及びCs-137の懸濁物質との強い親和性が見いだされた。さらに河川水中での溶存態核種の存在比率の検討から、核種の溶解性に与える共存イオンの効果、並びに溶存有機物とTRU核種との反応性の検討を行った。
平成12年度)-not registered
PNC TN1410 97-041, 29 Pages, 1997/11
平成9年10月6日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの協力依頼に基づき、環境放射能安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録された研究課題(8件)について平成8年度安全研究成果の調査票を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。
平成7年度)not registered
PNC TN1410 97-006, 96 Pages, 1997/02
動燃事業団における安全研究は、昭和61年3月25日に定めた「安全研究の基本方針」及び「安全研究基本計画(平成3年度平成7年度)」(平成3年3月策定)に基づき、プロジェクトの開発と密接なかかわりを持ちつつ推進してきており、現在も引き続き「安全研究基本計画(平成8年度平成12年度)」(平成8年3月策定)に基づき実施してる。なお、これら事業団の安全研究は、一部の自主研究項目を除き、原子力安全委員会の定める「安全研究年次計画」にも登録されている。環境放射能分野の安全研究は、(1)放射性核種の分布及び挙動評価に関する研究(2)モニタリング手法に関する研究(3)線量算定モデル及び線量評価に関する研究の3分野で構成している。本報告書は、安全研究基本計画(平成3年度平成7年度)に基づき実施した平成7年度までの環境放射能分野における安全研究(12件)の5年間の成果について、取りまとめたものである。なお、このほか1)動力炉、2)核燃料施設等、3)廃棄物処分の各分野についても別冊として、取りまとめている。
飯本 武志*; 前寺 郁彦*; 布川 淳*; 松澤 元*; 黒澤 寿彦*; 柳川 行秀*; 染谷 誠一*; 橋本 周; 瀬谷 夏美; 大川 康寿; et al.
no journal, ,
線量低減活動が終了し、東京電力福島第一原子力発電所事故前の購買活動状況にほぼ回復した、汚染状況重点区域を持つ地方自治体の施策の関心の先は、環境放射性物質の水系移行経路(森林, ダム, 湖沼・河川)の空間的・時間的分布に関する系統的な実データにある。実効的な調査範囲として公園等の樹木域や小規模な河川・湖沼等に着目し、(1)千葉県柏市の現状を例に現状を複合的な環境調査手法で整理した。また一方、(2)関連の環境調査、意思決定手順、除染事業、線量低減策の周知などに至る、全体としての費用と便益の側面からの検討を実施した。その調査・検討結果を報告するものである。(A)環境用のガンマカメラ(日立アロカ社の協力)を駆使し、汚染状況の全体像を定量的につかみ、周辺の空間線量等との関係を整理、(B)in-situ測定(アドフユーテック社協力)と底質持ちかえり測定の比較による放射性物質の環境分布と動態の予測解析を検討し、水環境に関する今後の放射線対策を具体的に検討する際の手順等の整理
